あなたの収入は平均と比べてどう?年齢別データから考察する

「今もらっている給料は高いのか、低いのか」

これって結構気になりますよね。

生活が経済的に苦しい・・・と感じる時は余計そうかもしれません。

もしかしたら、自分がもらっている給料はライバル会社と比べてものすごく低いのかもしれません。

そこで、今回はいろいろなデータから、年齢別に収入がどの程度あるのかわかる情報をまとめてみました。

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年齢別に見た平均年収の状況

収入に関する公的なデータはいろいろあるのですが、このデータは国税庁が出しているものなので、給与としてもらっている人の情報はかなり正確だろうと思います。

そのため、まずこのデータを見てみましょう!

ここで扱っている収入は給料・手当、ボーナスの合計額となっているので、年収ベースと思って下さいね。

このデータからは、50歳代前半年収491万円と最も高くなっていることがわかります。

5歳区分で表示されているので、自分の年代の平均年収と自分の年収が明確に比較できますよね。

まず、このデータを見て、自分の収入が同年代と比べて高いのか、安いのかを判別する基準を持ってみましょう。

所得

(国税庁:民間給与の実態調査結果(全データ)(平成27年7月9日更新)より作成)

 

ただし、この数値・・・、イケてるサラリーマンと比べたら低いと思う方もいらっしゃるでしょう。

そこで、もう少し別のデータを見てみましょう。

 

民間による年収調査結果について

ここでは下記の民間企業のデータを見てみましょう。

年齢別平均年収データ DODA

このデータでは10歳きざみでその年代の平均年収とその年代の年収の分布が紹介されています。

転職を考えている意欲的な方の平均収入なので、国民全体の平均の収入額より高いのは当然だとは思いますが、バリバリ働いている同世代の年収を把握するには良いデータだと思います。

 

20歳代から始まり、40歳代までは平均年収が100万円づつ増加し、50歳代で平均増加額は35万円にダウンするという結果となっています。

30歳代で1000万円以上をもらっている人はわずか1%、40歳代でも7%。

これが50歳代では21%も増加しています。

グラフを見ると、50歳代では高額の収入の人が増える傾向にあるわけでもないようです。

高額の年収をもらっている50歳代の方はさらにより高い収入を求めて転職を考える、、という傾向があるようです。

 

年収分布グラフ @TYPE.

このサイトでは、自分の年代と今の年収、業種を入力すると、平均的な年収額と自分の今の年収との比較がグラフで表示されます。

今働いている人なら、このサイトは結構参考になるはず。

このサイトでは会社の従業員数別の年収分布も表示されます。

そのため、今もらっている収入が高いのか低いのかを平均値以外でも把握できるので、このサイトのグラフから得られるデータは結構多いと言えます。

 

ちなみに他のデータを見ると

平均月収

このデータは平成25年6月時点における給与の額となります。

つまり残業代や休日・祝日出勤手当等を除いたその月にもらった賃金になります。

男性の場合で最も賃金が高くなったのは50〜54歳で、約41万8千円でした。

一方、女性の場合は45〜49歳が最も高く、約25万7千円です。

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平均賃金

(出典:厚生労働省「25 年賃金構造基本統計調査(全国)の概況」平成 26 年2月 20 日)

 

平均年収

有業人員1人当たりの平均稼働所得です。

これはどうも働いている人が得ている平均所得のようですが、国税庁のデータとは結構違いがあり、全体的には低い数字となっています。

年代別にグラフにしてみたのが下の図です。

これは、年収ベースになっており、40歳代が最も高く約360万円となっています。

30歳代から50歳代全てが300万円台という状況です。

国民生活基礎調査

(平成24年国民生活基礎調査(厚生労働省)より作成)

 

恐らくこの数値を見ると、相当少ないな・・・と思わるかもしれませんね。

 

ちなみに1世帯当たり平均所得額を見ると、かなり高くなっています。

世帯あたり所得

共稼ぎだったり、家に居る子どもが働いていたりする場合があるので、特に50歳代では722万円と最も高くなっていますね。

 

まとめ

今回の記事では、年齢別の収入について、公的なデータや民間企業が出しているデータを紹介しました。

多くの方が今自分がもらっている給料が高いのか低いのか気になるところですよね。

また、転職を考える場合も次の仕事でどのぐらい貰える可能性があるのかどうかを判断する基準が欲しいところ。

今回のデータで全国レベルでの平均値をまず押さえて、次にしっかり給料を貰いたいと思っている人たちの収入を把握してみましょう。

これらのデータを参考に、もし自分の給料がライバル会社より低すぎているのに、自分がしっかり会社に貢献できていると感じるようなら、会社に給料アップを要請するのも手だとは思います。

それがダメらなら、思い切って転職するのも手です。

ということで、これらのデータをもとにどのような行動を起こすのかはアナタ次第ですね。

 

参考データ

国税庁:民間給与の実態調査結果(全データ)(平成27年7月9日更新)

厚生労働省:平成 25 年賃金構造基本統計調査(全国)の概況 平成 26 年2月 20 日

厚生労働省保険局:階級別平均収入額(70歳~74歳患者負担特例措置関係)について 平成24年11月28日

厚生労働省:平成26年国民生活基礎調査

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